リワークプログラム(復職支援)とは

リワークという取り組みの広がり



井上(2005)によれば、わが国では一ヶ月以上の欠勤者の15%がメンタルヘルス関連の疾患で欠勤しており、そのうちの80%がうつ病であるという。
このような社会情勢を背景として、近年「リワーク」という言葉が社会に、なかでも職場で産業保健や人事労務に携わる人々に浸透してきている。「リワーク」とはうつ病などの気分障害で休業となった労働者を治療して職場復帰へ繋げる取り組みを指し、そのために医療機関が提供する診療行為を「リワークプログラム」と呼んでいる。
筆者の知る限りでは、わが国で「リワーク」という活動を職場復帰支援の方法として医療機関ではじめて実践したのは、1997年のNTT東日本病院精神神経科(秋山 剛部長)であると思われる。

すなわち、職場復帰を目指す社員に一定の場所と作業ノルマを用意し、そこでリハビリテーションを実施して復職準備性を高める、という発想であった。
一方、「リワーク」に特化した医療機関としては、2003年に設立されたメディカルケア虎ノ門(医療法人雄仁会 五十嵐良雄理事長)が老舗である。
さらに、これらの先人達が旗振り役となり、うつ病などの気分障害に罹った労働者が職場復帰を成功させるにはどのようなプログラムが有効なのかを科学的に検討することを目指して、2008年3月29日(土)にうつ病リワーク研究会が設立された(代表世話人 五十嵐良雄先生 メディカルケア虎ノ門院長)。

職場復帰支援のための「リワークプログラム」とは

リワークプログラムとは、主としてうつ病などの気分障害に罹って働けなくなり休業した労働者の方向けに、「病状を回復・安定させること」、「復職準備性を向上させること」及び「再発防止のためのセルフケア能力を向上させること」の3つを目的とし、医療機関が診療報酬の枠組み(多くは「精神科デイケア」で、一部「ショートケア」や「作業療法」などが含まれる)で提供するリハビリプログラムである(うつ病リワーク研究会(2009)。

また、これらの目的を可能にするためにリワークプログラムが備えるべき要素には

  1. 通勤を模倣して定期的に通所できる場所
  2. 厳しめのルールのもとで空間的・時間的に拘束させる枠組み・日課
  3. 一定のノルマがある作業プログラム
  4. 再発予防のセルフケアに繋がる心理社会教育プログラム

の4つが不可欠である(リワーク Basic:リワークべーシックリワーク Advanced:リワークアドバンストを参照)

筆者(有馬秀晃)は拙著(うつ病リワーク研究会(2009))のなかで、既にリワークプログラムを実践して5年以上経ち(10年以上の施設も含む)、企業、EAPや産業保健スタッフからの認知度が高く、互いが連携して復職社員を多く出してきた実績のある医療機関を調査したうえで、リワークプログラムとは何かについて解説を試みている。

次に、リワークプログラムの発想の背景にもなった職場のメンタルヘルスに関する国の施策について取り上げる。

職場のメンタルヘルス対策がますます重要となっている事態に対して、政府は平成12年(2000年)にいわゆる「4つのケア」の謳った「事業場における労働者の心の健康づくりのための指針(平成12年8月9日付け基発)」を示した(図1)。
これは職場のメンタルヘルスに関して、「こういう対策をとるのが良い」という初めての指針であった。それ以前にも、「事業場における労働者の健康保持増進のための指針(昭和63年、平成9年改正)」のなかで、メンタルヘルスケアという言葉だけは出て来ていたが、具体的な対策を示すものではなかった。
そういう意味で、この指針はメンタルヘルスのためだけの単独のガイドラインということで、画期的なものであった。

【図1】4つのケア(役割分担と位置づけ)

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また、「心の健康問題により休業した労働者の職場復帰支援の手引き(平成16年10月14日公表、平成21年3月改訂、労働基準局安全衛生部労働衛生課)」のなかで、復職支援の流れは図2のようにモデル化された。

【図2】厚労省ガイドラインとの対応

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さらに「心の健康問題により休業した労働者の職場復帰支援の手引き(平成16年10月14日公表、平成21年3月改訂、労働基準局安全衛生部労働衛生課)」のなかの、「医学的に業務に復帰するのに問題がない程度に回復した労働者とは?」という項目をみると、図3のような要件が記載されている。

【図3】医学的に業務に復帰するのに問題がない程度に回復した労働者とは?

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こうしたガイドラインは、うつ病などの気分障害で休業した社員が復職できる目安をモデル化し治療者側(精神科医ら医療機関)と企業側(産業保健スタッフ、人事労務担当者、所属上長など)に共通のコンセンサスを持たせることに寄与した。
つまり、治療者側(精神科医ら医療機関)はこのガイドラインを満たすように患者さんを回復させ、その一方で企業側(産業保健スタッフ、人事労務担当者、所属上長など)は当該社員がこれらのガイドラインを満たしていることを確認して、職場復帰の支援を行うのである。

引用文献:
井上幸紀:メンタルヘルス対策-休職した人の職場復帰について-.予防医学,35:1-35(2005)
有馬秀晃:職場復帰をいかに支えるか―リワークプログラムを通じた復職支援の取り組み.日本労働研究雑誌.601:74-85(2010)